【超初心者向け】ファイザー株の買い方とおすすめの証券会社を紹介

新型感染症ウイルスワクチンによって、ファイザーは世界一の製薬会社になり、2022年の業績も好調の見込みです。この記事ではファイザー社の特色と株の買い方、おすすめの証券会社を紹介します。

米国株を購入するのにおすすめの証券会社

 

ファイザーは米国のニューヨーク証券取引所に上場しています。米国株を取引するのにおすすめのネット証券を紹介します。

 

SBI証券

SBI超えており（2022年5月26日時点）、大型株だけでなく、話題のIPOや中・小型株も多く取り扱っています。また、米国の代表的な株価指数だけでなく、新興国や先進国の指数に連動するETFなど、米国ETFのラインアップも充実しています。

 

手数料は約定代金の0.45%（税込み0.495％）で、

 

• 最低手数料：0ドル
• 最大手数料：20ドル（税込み22ドル）

 

と業界最低水準です。さらに、NISA口座を利用すれば海外ETFの買付手数料は無料となります。また、SBI証券では「米国株貸株サービス」もあります。米国株貸出サービスは、顧客が保有する米国株や米国ETFをSBI証券に貸し出し、貸出株式の金利を受け取ることができるサービスです。1,000銘柄以上の貸し出しができ、毎月貸株金利を受け取れます。

 

楽天証券

楽天証券では米国株を1株単位で購入できます。そして、2022年4月以降の購入分から、楽天グループが運営するSPU（スーパーポイントアッププログラム）に米国株式が加わります。米国株と投資信託のポイント投資を組み合わせると、最大。

 

楽天証券の米国株・ETFの最低手数料は、業界最安値。最低手数料は0米ドルで、売買手数料の1％がポイントバック（大口優遇の場合は2％）されます。

マネックス証券

マネックス証券は米国株の取り扱いが多く、新規上場銘柄もスピーディーに追加。2022年1月には取扱銘柄数が5,000を超えました。そして、マネックス証券は立会外取引時間帯（プレマーケット、アフターマーケット）の取引も可能なので、ニュースによる急激な株価変動にも対応可能です。

 

さらに、マネックス証券では、さまざまな注文方法を用意しています。ストップ注文やトレイリング注文を利用すれば、夜中に相場を見ることなくリスク管理を行うことができます。

 

さらに、米国上場企業の分析に利用できる「銘柄スカウター米国株」を提供。豊富な個別銘柄情報やニュースのほか、スクリーニング機能、ランキング機能、銘柄比較機能など、分析に欠かせない機能を多数搭載しています。

 

また、米国トレードステーション社が開発した米国株取引専用のスマートフォンアプリケーションもあります。レーダースクリーン、チャート分析、チャート発注などの機能を、スマートフォン（iPhone、Android搭載端末）でいつでもどこでも利用できるのです。

 

DMM株

DMM株の米国株式の取引手数料は、約定代金にかかわらず一律0円なのが魅力です。ただし、売買時の為替スプレッドとして1ドルあたり25銭かかるので注意が必要です。

 

また、DMM株では初心者からプロフェッショナルまで、さまざまな投資スタイルに対応したトレーディングツールを提供しています。シンプルな画面構成のPC取引ツール「DMM株STANDARD」とスマートフォンアプリ「かんたんモード」は、初心者に優しいインターフェースにこだわっています。

 

また、PC取引ツール「DMM株PRO+」は売買に特化し、スマートフォンアプリ「ノーマルモード」はPC取引ツール並みの機能を搭載し、株式取引経験者も満足できる高機能な取引ツールです。

 

PC取引ツール、スマートフォンアプリともに、1つの取引ツールで国内株式、米国株式をシームレスに取引できるのも魅力です。

 

ファイザー株は信用取引が可能

ファイザー株は、信用取引が可能です。米国株の信用取引では、証券会社に保証金（現金や上場株式など）を預けることで、保証金の2倍まで取引ができるようになります。これを「レバレッジ」といいます。

 

現物株であれば、取引できる金額も100万円です。しかし、信用取引の場合、自己資金（保証金）が100万円あれば、自己資金の2倍、200万円まで取引することが可能になります。このように、同じ100万円の自己資金でも、信用取引は現物取引の2倍の取引ができるメリットがあるのです。

 

また、同じ銘柄を1日に何度も取引できるので、米国株でもより活発デイトレードが可能になります。しかし、損失も2倍になってしまうのでリスク管理が大切です。

 

ファイザー（PFE）の概要

• 株価 46.03ドル
• 配当利回り 3.48％

（2022年9月16日時点）

 

ファイザーは、米国ニューヨークに本社を置く国際的な大手製薬会社で、2021年の売上高では世界第1位です。本社ビルは、ニューヨーク市マンハッタンのグランドセントラル駅に近いイーストミッドタウンにあります。

 

ファイザーは、1849年に チャールズ・ファイザーらにより、ニューヨークで設立されました。そして、南北戦争中、北軍の医薬品のほとんどを製造しました。

 

1990年代に積極的な大型買収を繰り返し、高脂血症治療薬リピトール、抗うつ薬ゾロフト、勃起不全治療薬バイアグラ、抗炎症薬セレブレックスなどの製品で巨大企業へと成長。

 

2003年、ファイザーはファルマシアを買収し、有力な新薬を会社ごと獲得して利益を上げる同社の手法は「ファイザー・モデル」とも呼ばれ、1990年代から始まった製薬業界再編の旗手となりました。

 

2004年、ファイザーはNYダウ工業株30種平均の構成銘柄に指定されましたが、2020年8月31日に除外されています。

 

2000年代は新薬開発の失敗で業績や株価が低迷していましたが、2010年代は業績が伸びて株価は復調。そして、2020年の新型感染症ショックでも株価は下落しましたが、2021年は新型感染症ワクチンの開発・販売により株価は大きく上昇しました。

 

ファイザーの新型感染症ウイルスワクチン

ファイザーは、2021年の新型感染症ウイルスワクチンの売上高が368億ドル（約4兆2,300億円）であると発表しました。そして、ファイザーの2021年12月期の売上高は、前年比95％増の812億8,800万ドル、純利益は2.4倍の219億7,900万ドルとなりました。ワクチンの売上が大きく貢献したのです。

 

ドイツのビオンテック社と共同開発したワクチンは、2020年12月に欧米当局より使用許可を取得。その後全世界に普及し、生産数量は30億回を超えています。

 

また、ファイザーの新型感染症用経口薬「パクスロビド」は、2022年に220億ドルの売上が見込まれています。ファイザー社の新型感染症関連薬の売上は2022年に540億ドル（約6兆2千億円）となり、同社全体の売上は約1,000億ドル（約11兆5千億円）となる予定です。

 

ただ、いずれ新型感染症は収束し、2023年以降、ワクチンの売上は激減すると予想されています。イギリスの調査会社Evaluate（エバリュエート）は、2023年のファイザーのワクチン売上は2021年の約半分の156億ドルになり、2024年には94億ドルにまで落ちると分析しています。

 

新型感染症の感染状況により、ワクチンの売上高は大きく変わるので注意が必要です。

 

2022年の製薬会社ランキング

2021年12月期（日本の一部企業は2022年3月期、オーストラリアのCSL社は2021年6月期）の世界売上高が100億ドルを超える製薬企業25社の決算によると、米ファイザー社が5年ぶりに首位に立ちました。ファイザーの売上高は約9兆円で、新型感染症ウイルスワクチンで4兆円以上稼いだことが寄与したのです。

 

2021年の売上高は前年比95％増の812億8800万ドル（約8兆9254億円）。新型感染症ウイルスワクチン「コミナティ」が367億8100万ドルで、全体の45％の売上を記録しました。特許切れ医薬品事業の切り離しで昨年8位に転落した同社は、新型感染症ワクチンの特需で一気に首位に躍り出たのです。

 

2022年もファイザーが首位を維持すると予想されています。コミナティは320億ドル、パクロビッドは220億ドルを売り上げ、同社全体の売上高は980〜1,020億ドル（前年比167〜207億ドル増）と予測されているからです。ファイザーは製薬業界初の10兆円企業となる可能性があります。

 

米国株の魅力

ファイザーは、ニューヨーク証券取引上に上場しています。米国企業の魅力について解説します。

 

株価だけでなく為替の利益も狙える

 

米国株の価値は、日本株と異なり「ドル」で表示されます。そのため、米国株の価値は株価だけでなく、為替レートの動きにも左右されます。株価が上がって円安になれば、ダブル効果で資産が増える可能性があるのです。

 

また、株価が下がっても、為替が円安になれば、全体の損失を軽減できる「リスク分散効果」もあります。ただし、円高になると損失がでるので注意が必要です。

 

高配当銘柄が多い

 

米国企業は、株主への利益還元として「配当」を重視します。日本企業では「株主優待」が人気ですが、米国では現金重視のため、企業はできるだけ配当を増やそうとする傾向があるのです。

 

優良企業の中には、50年以上も増配を続けているところもあります。そのため、高配当＋増配の銘柄が多い米国株は、配当で稼ぐ人に人気があるのです。ファイザーも配当利回りが3％を超えており、配当銘柄として魅力的です。

 

1株単位で取引できる

 

日本株と比較すると、米国株は少額で取引できます。これは、米国株の多くが1株単位で購入できるのに対し、日本株は100株単位など大きな単位でしか購入できないことが多いからです。

 

ファイザーの株価は46.03ドル（2022年9月16日時点）なので、ドル円の為替レートを1ドル＝143円とすると、

 

46.03ドル×143円×1株＝6,582.29円

 

約6,582円でファイザー株を購入できるのです。そして米国株は取引量も多いので、数百～数千万単位で取引することもできます。少額から大きな金額まで取引できるのも、米国株の大きな魅力なのです。

 

グローバル企業が多い

 

米国市場には、グローバルに事業を展開する著名な企業が数多く存在します。グーグルやマイクロソフト、アップルなどのGAFAMのように各分野で圧倒的な地位を占めるハイテク企業が多い一方で、レストランや食品、日用品など生活に深く根ざした企業も多く存在します。

 

ファイザーも2021年の医薬品売上高が世界1位のグローバル企業です。

 

ファイザーはディフェンシブ株として魅力

ファイザーはディフェンシブ株としても魅力があります。ディフェンシブ株とは、景気動向に業績が左右されにくい銘柄のことです。生活必需品である食品・医薬品業界や、社会インフラである電力・鉄道・ガス・通信業界などが代表的で、「ディフェンシブ銘柄」と呼ばれることもあります。

 

ディフェンシブ株は、短期的な値動きが小さい傾向があります。そのため、短期間に売買を繰り返して利益を狙う取引の投資対象としては不向きです。ディフェンシブ株は、基本的に大きなキャピタルゲイン（値上がり益）を期待することはできませんが、値動きが小さいため、大きな資産価値の減少や株価暴落の可能性は低くなります。

 

ディフェンシブ株は配当利回りも高い傾向にあるので、インカムゲイン狙いでの長期保有が適しています。

 

ファイザーは2008年のリーマンショック前、25年以上連続増配している銘柄だけを対象とした「配当貴族指数」に採用されていましたが、2009年に減配したことで脱落。しかし、それ以降も増配を続けています。本業で稼いだ現金から事業を継続するための資金を差し引いたフリーキャッシュフローが潤沢だからです。

 

今後も高配当利回りのディフェンシブ株として魅力がある銘柄といえるでしょう。

まとめ

 新型感染症ウイルスワクチンによって、ファイザーは世界一の製薬会社になりました。

ただ、2023年以降は新型感染症ウイルスが沈静化し、ワクチンの売上げも減少することが予想されています。

しかし、今後も高配当のディフェンシブ株としての魅力は高いと考えています。短期的な業績で判断するのではなく、長期での保有を検討するようにしてください。