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初心者でもわかる株価が暴落といわれるのはどういう状態
株投資をしていると、日経平均のような株価指数はもちろん、個別銘柄の株価も通常より大幅に下がる時がありこれを「暴落」と呼びます。
暴落が起きる要因は様々で、世界的な景気後退や天変地異、主要企業の倒産などが暴落を引き起こします。
有名なところでは
2008年の「リーマンショック」（1ヶ月で日経平均は35％下落）や、
古くは
1987年の「ブラックマンデー」（日経平均は1日で3,835円下落）
などが挙げられ、最近では
2018年2月6日に日経平均は一時1,600円を超える下げ幅となり（終値は1,071円安）
暴落しました。
このように、通常では考えられないような異常な株価の下げ幅を記録することを暴落というのです。
残念ながら暴落は定期的に起きてしまいます。
初心者でもわかる株の暴落原因はこれ
それでは、株価が暴落する原因とはなんなのでしょうか。ここでは初心者でも分かる株価の暴落原因について説明します。
株価が暴落する原因はいくつか考えられますが、主に下記が挙げられます。
１、大規模災害
2011年の東日本大震災の時もそうでしたが、あのレベルの大規模災害が起こると株価は暴落傾向にあります。
東日本大震災の時には福島原発というもう一つの原因がありましたが、1995年1月17日未明に起きた阪神・淡路大震災の際も発生当日こそ日経平均は前日比0.47％の下落で引けましたが被害と経済への影響が明らかになるつれて株価は下落していきました。
発生6日後の1月23日には日経平均は前日比1,055円安、実に5.6％の下落率を記録しました。
２、テロなどの大事件
2001年9月11日にアメリカで発生した同時多発テロ事件を例にとると、アメリカ市場は事件を受けて取引は中止。市場が再開したのは9月17日でした。
この日NYダウは前日比684.8ドル安（-7.13%安）と暴落。21日までに更に800ドル以上下げました。
日本では市場が休止することなく、翌日9月12日は前日比682.85円安で6.63%も下げる暴落となりました。
３、主要企業の倒産や業績悪化
これはまさに2008年のリーマンショックが挙げられます。サブプライムローン問題によるリーマン・ブラザーズ・ホールディングスの経営破綻により、NYダウ・日経平均共に約半年で40％以上の大暴落となりました。
日本では2006年に起きたライブドア・ショックが代表的です。
1月16日にライブドア本社に家宅捜索が入り、1月17日、18日と日経平均をはじめ各指数は暴落。
1月18日の14時40分には東証が異例の「全銘柄取引停止」措置を発動。ライブドア本体は東証マザーズに上場していたにもかかわらず2日間の日経平均の下げ幅は900円を超える大暴落となりました。
４、経済情勢の変動
これは日本で言えば1980年代のバブル経済などが当てはまります。1987年12月に始まったバブル経済は実体経済以上に好景気を演じ、日経平均も4万円近くまで上昇しました。
しかし、1991年2月にバブル経済が崩壊すると日経平均は下げ続け、2000年代にはとうとう1万円を割れる水準まで落ち込みました。この間1989年の大納会（12月29日）に終値最高値38,91.87を付けた日経平均は1990年10月1日に一時2万円を割れるなど、9ヶ月程度で50％近くも下落しています。
この他にも株価の暴落には様々な要因はあるでしょうが、ここでは代表的な暴落原因を紹介しました。
アメリカ株が暴落すると日本株の暴落するの？その理由は？
アメリカと日本の相場の関係性ですが、
アメリカのNYダウが上がれば日経平均も上がり
NYダウが下がれば日経平均も下がる
と言われます。
日本発の場合ももちろんありますが、どちらかというとアメリカに日本がつられる場合の方が多いのではないでしょうか。
もちろん暴落するときも同じように、アメリカ株が暴落すると日本株も暴落することがほとんどです。では、その理由はどうしてなのでしょうか？
まず1つの理由としては、
アメリカが世界一の経済大国である
ということがいえるでしょう。
NYダウ構成銘柄は世界有数の企業ばかりです。日本だけではなく世界中の市場関係者が毎日期している指数なのです。
そのNYダウが暴落するということはアメリカ経済に何かしらの打撃を与える事象が起きたと考えて間違いありません。
世界一の経済大国に何か悪いことが起これば、他の国に影響が無いわけがありませんよね。
ましてやアメリカは日本の最大の貿易相手国です。
2つ目の理由としては
日本の株式市場の参加者の約6割は実は外国人投資家
ということが挙げられます。
外国人投資家と言っても政府系ファンドや投資銀行、ヘッジファンドがほとんどなのですが。
東京証券取引所は世界2番目の証券取引所だとはいえ、おそらく外国人投資家たちが主戦場としているのは世界1位の証券取引所であるNY証券取引所でしょう。
米国市場で株価が上昇するとリスクオンの姿勢で日本や他の国にも投資資金を分散し、米国市場で株価が下落するとリスクオフの姿勢で日本や他の国から投資資金を引き上げ、他の金融商品に資金を向かわせるなどの動きをすることが考えられます。
上記のような理由から、アメリカでNYダウが暴落すると日本でも日経平均が暴落すると考えられます。
初心者でもわかる株が暴落した時の買い時はこれ
株価が暴落すると投資家には大きな痛手です。しかし、あまりに
急激に下げた株価はよほどのことが無い限り、（暴落前の水準とは言わないまでも）上昇して
いきます。
株価の暴落とは大きな痛手であると同時に、
その時に買うことができれば絶好のチャンス
でもあるのです。
しかし、株初心者がやりがちなのは暴落で株価が下がったからといってすぐに手を出してしまうことです。
株価の暴落とは何かしらマイナス要因が働いて起こるものなので、
ほとんどの場合一日、二日で本格的に上昇には転じません。
このまだまだ下落しているタイミングで買ってしまうと相場で良く言われる「落ちてくるナイフを掴む」ことになってしまいます。
それでは買うタイミングとはいつなのでしょうか？
初心者にとって一番分かりやすいタイミングは完全に上昇に転じた場面であり、その兆候がはっきりと出るのは「二番底（ダブルボトム）」です。
二番底とは最初の株価下落の場面から一旦上昇に転じ、再度下がって1回目の安値より高い位置で再度反発した形です。
上昇傾向を表すチャートで、最初の上昇の高値を超えたところが買いタイミングだと言われています。
また、「ゴールデンクロス」も上昇に転ずる可能性の高い明確な兆候です。
短期の平均移動線が長期の平均移動線を下から上に突き抜けたところが買いタイミングです。
株の暴落は、落ち着いたら
買いのタイミング
でもあります。
チャンスを逃さないように、証券会社の口座を持っていない人は口座を準備しておくことが大切です。
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株の暴落でもっと上昇の値幅を取りたい場合
この方法は、株価が更に下落するリスクも高くなりますが、そのような場合は「売られ過ぎの兆候」が出た場面で打診買いをしてみるのもありでしょう。
参考までに1990年代にバブル景気が崩壊した時の下落率を見てみると、1989年12月に日経平均は過去最高値の3万8916円を付けました。
そこから暴落トレンドに入り、8年9ヶ月かけて底値を付けます。1998年9月に付けた日経平均の底値は1万3406円。実に66％の下落です。
リーマンショック時の二番底はリーマンショック前と比べると42.4％下落。
東日本大震災の時には地震発生前と比べて約23％の下落が底値でした。
これを見ると、40％～50％下がれば買ってみてもいいのではないでしょうか。
そこまで来る前に反転してしまうようなら、諦めて上昇に転じたところで買えばいいだけです。
また、災害時には比較的戻りが早いと言われていますが、安易に手を出さないようにしてください。
とにかく、株初心者は暴落の経験が少ない分、リスクが高い時には勉強のつもりで相場の動きを見ている方がいいでしょう。
しっかりと株価が反転するタイミング
を待って投資活動を行うことが大切です。
初心者のための過去の株の暴落で話題になった歴史はこれ
過去に株価の暴落は度々起きています。
ここでは、株初心者のために西暦1900年以降の代表的な株価暴落の歴史を紹介します。
1927年にニューヨーク証券取引所で起こった大暴落。
一般的には世界恐慌の発端とされています。
まず1917年10月24日に最初のNYダウ暴落を迎え、10月28日と10月29日に壊滅的な暴落を迎えました。
10月28日のNYダウ平均の下落率は12.82%に及び、10月29日の下落率も11.73％を記録しています。
この年の9月3日にNYダウ最高値381.17ドルを付けた株価は、11月13日に底値198.60ドルを付けるまでに至りました。
1987年10月19日にニューヨーク取引証券所を発端に起こった史上最大規模の世界的な株価大暴落。
当日が月曜日だったことで一般的には
「ブラックマンデー」
と呼ばれています。
当時アメリカは財政赤字と貿易赤字のいわゆる「双子の赤字」を抱え、さらにプラザ合意により
ドル安が進んでいました。
プラザ合意の後、G7でドル下落を止めるというルーブル合意がなされましたが
当時の西ドイツはインフレが進んでいたこともあり、金利を高めに誘導し、ルーブル合意は破綻しました。
このようなことが引き金となりブラックマンデーを引き起こしました。
ブラックマンデー当日、NYダウは終値で前週末比508ドルの下落、下落率では実に22.6％と過去最大の下げ幅を記録しました。
日経平均も10月20日（火）に前日比3,837円安、下落率で14.9％という大暴落となりました。
2008年9月15日にリーマン・ブラザーズ・ホールディングスが経営破綻したことに端を発した100年に1度といわれる経済危機です。
意外にも翌営業日はそこまでの下げではなく、NYダウの9月16日の下落率は6.98％（それでもかなり下げてはいますが）、日本では日経平均の下落率は4.9％でした。
しかし、その後も下落は続き、NYダウは約半年後の2009年3月6日には破綻前最終営業日の9月12日の終値に比べてなんと-43.4％の6,469.95ドルまで下がりました。
日経平均は2009年3月10日に大底を付けましたが、9月12日の終値と比べると実に-42.2％の7,054.98円（9月12日の終値は12,214.76円）まで下がりました。
2011年3月11日14時46分に発生した東日本大震災。当日の日経平均は10,298.64円で始まり、高値は10,378.55でした。14時46分の地震発生を受けて売りが出て、終値は前日比179.95円安（-1.72%）の10,254.43円となりました。
土日を挟んだ翌週3月14日（月）、前日比210.26円安の10,044.17円から取引が始まり、福島第一原子力発電所の3号機が爆発したことを受けて下げ幅を拡大。終値は前日比633.94円安（-6.18%）の9,620.49円となり、暴落しました。
翌3月15日（火）は福島第一原子力発電所4号機が爆発。安値8,227.63円を付けました。
この安値は地震発生前日の3月10日の終値と比べると、この3営業日だけで2,361.87円安、実に-22.3％という大暴落になったことになります。
2016年6月24日にイギリスでEU離脱を問う国民投票が行われました。投票前はEU残留が予想されていましたが、結局投票結果はEU離脱となりました。
朝方は高く始まったものの、場中に離脱を見越した売りが出て大暴落となり、終値は前日比1286.33円安の14952.02円となりました。
2016年11月9日に行われたアメリカ大統領選挙。日本市場は世界で一番早くアメリカ大統領選挙の行方を映し出す相場となりました。トランプ大統領の優勢が伝えられるにつれて動揺が広がり、日経平均は一時前日比1000円以上の下げ幅を記録。終値は前日比919.84円安の16,251.54円となり大暴落となりました。
2018年は米中貿易摩擦やアメリカの政治不安によって、3月以降株式市場は大きく動きました。特に大きかったものは、年の瀬でもある12月25日の「クリスマス暴落」です。
日経平均は1000円以上下落、2017年9月以来、1年3か月ぶりに2万円の大台を割り込みました。
2020年に入って世界的に流行した中国の武漢発のウィルス。
世界各国で入国制限や都市封鎖が起こり、経済の停滞が危惧されて株価は大暴落を起こしました。
NYダウは1日の株価の動きが連日1000ドル以上は当たり前、一時3000ドル下落をしたこともありました。
日経平均も同様で、1日1000円以上の下落や上昇は当たり前、場中に2000円を超える下落をすることもありました。
2018年株の暴落ランキング紹介
ここでは、個別銘柄で2018年1月以降の年初来高値からの下落TOP10を紹介します。
※2018年8月21日終値時点
1位：ソルガム・ジャパン・ホールディングス（6636）
年初来高値 212円 現在値 19円 年初来高値からの値下がり率 91.04
2位：中村超硬（6166）
年初来高値 7,460円 現在値 1,579円 年初来高値からの値下がり率 78.83
3位：ニチダイ（6467）
年初来高値 3,980円 現在値 852円 年初来高値からの値下がり率 78.59％
4位：フジタコーポレーション（3370）
年初来高値 4,640円 現在値 1,027円 年初来高値からの値下がり率 77.87％
5位：杉村倉庫（9307）
年初来高値 3,680円 現在値 820円 年初来高値からの値下がり率 77.72％
6位：大村紙業（3953）
年初来高値 3,895円 現在値 995円 年初来高値からの値下がり率 74.45％
7位：ブライトパス・バイオ（4594）
年初来高値 968円 現在値 250円 年初来高値からの値下がり率 74.17％
8位：ダイヤモンド電機（6895）
年初来高値 4,620円 現在値 1,200円 年初来高値からの値下がり率 74.03％
9位：幸和製作所（7807）
年初来高値 5,200円 現在値 1,380円 年初来高値からの値下がり率 73.46％
10位：テラ（2191）
年初来高値 870円 現在値 231円 年初来高値からの値下がり率 73.45％
下落率1位の銘柄は何と90％以上株価が下がっています。
このランキングに載っているものは、チャートを見ていただければわかりますが急激に株価が上がっています。
いわゆる仕手筋（意図的に株価を吊り上げようとする投資家グループ）が介入していることが多いのですが、急騰した株は急落するということを覚えておいてください。
初心者でもわかる株価が暴落するとどうなるの？稼げる方法があるの？まとめ
ここまで株価の暴落について説明してきました。
株価は様々な要因で暴落することがあります。市場全体が暴落するような状況だとそれにつられて大量の売りが出て値が下がり、追証が発生して更なる売りを呼ぶ、というような展開になりがちです。
そのため、暴落が起きても耐えられるように投資家は余裕を持った投資をすることが必要になってきます。
余裕があれば暴落して株価が下がったときに新たな買いを入れることができます。
株を買って儲ける方法は一つ、安い時に買って高い時に売る。これしかありません。
暴落は儲ける大きなチャンスなのです。暴落した時にそのチャンスをものにする投資をできるように日々の株取引をしていくことを心がけましょう。
